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メール配信サービスを比較する際、「月間○○通まで配信可能」といったメール配信数を確認するだけでは、自社に必要な配信性能を十分に判断できない場合があります。
たとえば、月間のメール配信数が同じでも、毎日一定数のメールを配信する場合と、キャンペーン開始時などに短時間で大量のメールを一斉配信する場合では、求められるメール配信速度が異なります。
そのため、メール配信サービスを選ぶ際には、月間のメール配信数だけでなく、ピーク時にどの程度の時間でメールを配信できるのか、また、必要な配信量をどの程度の時間で処理できるのかまで確認することが重要です。

メールを安定して配信するためには、受信側のメールサーバーの状況や、宛先ドメインごとの受信ポリシーも考慮する必要があり、これらの状況によっては、想定どおりにメールを配信できない場合があります。
たとえば、同じ宛先ドメインへ短時間に大量のメールを送信すると、受信側のメールサーバーによっては、迷惑メールやスパムと判断されてしまい、一時的に接続を制限（ブロッキング）され、正常にメールを送信できなくなることがあります。
そのため、メール配信サービスを選ぶ際には、宛先ドメインごとにメール送信速度を調整できる機能があるか、ブロッキングを受けてしまった場合でも複数のIPアドレスを使い分けて継続してメール送信を続けられる機能があるかなど、安定したメール配信を支える仕組みが備わっているかを確認することが重要です。

メール配信サービスでは、利用する送信環境によって、運用時の負担や他の利用者から受ける影響、自社で対応する範囲が異なる場合があります。
たとえば、メール配信サービスの送信環境には「共用環境」と「占有環境」があります。
共用環境では、複数の利用者で同じIPアドレスを使用してメールを送信します。そのため、他の利用者のメール配信状況によって、共有しているIPアドレスのレピュテーション（評価）に影響を受ける可能性があります。一方メリットとして、IPアドレスを複数の利用者で共有するため、専用のIPアドレスを使用する場合と比べて、IPアドレスの運用負担を抑えやすいという特徴があります。
占有環境では、自社専用のIPアドレスを使用してメールを送信します。そのため、他の利用者の配信状況による影響を受けにくく、自社の配信状況に応じてIPアドレスのレピュテーションを管理しやすいという特徴があります。一方デメリットとして、専用のIPアドレスを利用するため、配信開始時にはIPウォームアップなど、自社でIPレピュテーションを適切に管理するための運用が必要になる場合があります。
そのため、メール配信サービスを選ぶ際には、他の利用者の影響をどの程度避けたいのか、自社でIPアドレスをどの程度管理できるかなどを考慮し、メール配信用途や運用体制も踏まえて、自社のメール配信要件に適した送信環境を選ぶことが重要です。